ご 挨 拶
2024年度 部会長 丹羽律人
（所属ＬＯＭ 一般社団法人桐生青年会議所）
（所属ＬＯＭ 一般社団法人桐生青年会議所）
「人を想うものづくりの精神性の醸成」
昨年から日々の活動の一切の制限が取り外され、コロナ禍以前の社会状況になりつつありますが、時代の変遷は常にらせん状の移り変わりであり、以前の社会状況に戻るという表現は正しくありません。それを証拠づけるかのように、ウクライナに続いてイスラエルでも大きく社会情勢をこじらせて続く混乱はさらに世界に不安を振りまいています。原材料や物流、為替の不安定さから世界中全ての市場に悪影響を及ぼし、製造業への影響も例外はありません。しかし、戦後の焼け野原からの復活を遂げた日本、さらには世界のトップレベルへ駆け上がった日本の製造業、ものづくりの職人たちの誰かの困りごとを解決したい、世の中を便利にしたいという想いをもった技術は常に向上し、その最先端技術をさらに進化させてきた日本人の技術力は謙虚な日本人であっても心より誇るべきものであり、その精神性は青年会議所の理念である「人類への奉仕が人生の最善の仕事である」に重なったものであるといえます。誰かを幸せにしたいという人を想う精神は留まることのない技術革新を促進するはずです。併せて青年会議所にとってはやはりコロナ過の影響は大きく、平均在籍年数4年程度となっている昨今の会員の多くはコロナ過の中の入会メンバーが少なくありません。折角青年会議所に入会をしたものの、その多くを知ることが出来ないまま卒業に向かってしまうメンバーが少なくなく、在籍年数の短さから組織の組み方や、様々な人との関わりあい、そこから得られる様々な知見、経験に触れることが出来る貴重な機会が少なくなっていて、青年会議所という日本中、さらには世界中にいる同士との出会いの機会を逃すことになっています。我々鉄鋼機械工業部会は青年会議所の同士のなかでも、さらに近しい製造業とそこに関係する人たちと出会うことができ、日本国内の狭くて広い市場の中にもある地域差であったり、業界内外のまだ知らない情報に出会うことが出来る貴重な場です。1技術のみで動く事よりも技術の集合体であることが多い製造業に特化した当部会の交流の中で交わす密接な市場情報の交換は、我々の社業に必要不可欠で社の発展に大きく貢献できるものです。さらには日本の発展に大きく貢献できる当会の意義を今まで以上に発信し、ものづくり精神と重なる青年会議所の理念共感をより強める事で自社の存在意義の再認識と新入会員獲得の促進すると考えます。
そこで本年鉄鋼機械工業部会では、まず日本の産業を牽引する企業を視察させていただく中で地域性、特色など同業界の中でも存在する人的、物理的、物価的、様々な環境の違いなどの大なり小なりある地域差を体感していただくとともに、日本の工業界の技術力を改めて認識していただき、ひいては会員が自社の技術力を再認識していただく事で、誇りを持ち自社技術の安売りにならぬよう価値の見直し、適正化の一助とし、さらには業界になくてはならない常に必要とされる技術であると再認識していただける事業を展開してまいります。併せて、人と人の繋がりを醸成できる事が最大の強みでもある青年会議所の同士の皆様の中でも、さらに近しい製造業とそこに関わる方たちとの出会いの場となる当部会は、日本各地の市場動向を隅々まで情報共有できる貴重な場であると言うことを、SNSを活用した情報発信をするとともに各地LOMからの情報提供を逃さず受け取り会員拡大の促進に繋げていくことでその輪をより広く、さらに部会員同士の交流の場を多く提供し、より親密な関係作りとより綿密なネットワークの構築でさらに強固な繋がりにするための活動をしてまいります。
終わりとなりますが、本年当会は50周年という半世紀の節目を迎えます。現在まで日本のものづくりの中枢を担ってきたといっても過言ではない諸先輩方から受け継いだ想いを、さらに盛り上げこの先60年、70年と繋いでいくために、本年を機に部会内の結束力をより強め、今一度青年会議所の中でも存在感を大きく、ひいては日本のものづくり業界に存在を示せる一助となるよう活動してまいります。青年会議所に入会して10年、理事長の職までやらせていただく事が出来、人との繋がりが人生を豊かにすると強く実感させていただきました。当部会に入会して6年と甚だ若輩者ではありますが、諸先輩方と現役の皆様とのつながりに心から感謝申し上げるとともに、ご指導ご鞭撻を頂戴しながら部会のさらなる発展のために全力で邁進する所存でございます。2024年度を何卒よろしくお願い申し上げます。
■２０２４年度基本方針
- １． 人類への奉仕が人生最大の仕事であるからなるJC理念共感
- ２． 会員同士の関係強化
- １． 総会の実施
- ２． 企業視察の実施、地区大会の企画運営
- ３． 部会員拡大のための企画・実施
- ４． 業種別部会連絡会議との連携
- ５． 50周年記念事業の実施